2017.10~(年齢40歳)から脱サラし起業しました。コストカットを徹底し、稼げなくても1人で気ままに生活できるよう日々試行錯誤しています。

真贋調査が来た際の解除失敗談。~なぜ失敗したのか?の分析~

WRITER
 
この記事を書いている人 - WRITER -

 

私は真贋調査をうけた3回あります。(2回失敗、1回クリア)

 

↓が真贋調査をクリアしたときの記事です。

 

すべて2017年に来ており、真贋調査クリア後は2021.3月現在で1度もきておりません。

 

真贋調査に対処するにはコツがあります。ビジネス経験を積んでくれば、対処できる可能性は高いと思われます。

が、メルカリと同様に考えて「副業的で月5万~稼ぎたいな♪」的なノリでアマゾンに出品している場合には、クリアは難しくなってしまっています。(なぜ?かは後で説明しています。)

 

そこで私は初めて真贋調査を受けたときに、どう思ってどう対応して、結果失敗したのか?をご紹介させていただきます。

 

※私の場合、正規品を正規ルートで購入したものです。最初からアウトの商品を何とかセーフできないか?といったことではありませんのでご理解お願いします。

 

 

いつ来たか?売上はどれくらいだった?

 

私は2017年4月~本格的にアマゾンに始めました。(厳密には2016.12月~ですが、利益商品が見つからずほぼ休止状況でした。)

 

アマゾンで本格的に出品をして5か月後の2017.9に真贋調査を受けました。

 

真贋調査が来るまでの単月売上は↓です。

 

 

売上累計は620万です。

 

 

新規にアカウントを作成し、販売を開始して累計500万を超えたので、このセラーは今後アマゾンで販売するに耐えるセラーか?を調査する意味で真贋調査になったのではないか?と勝手に想像しています。

 

3ASINの真贋調査だったと思います。

 

顧客からの通報などでなく、純粋にアマゾンがセラーを調査する意味合いの3ASINの真贋調査はアカスぺの宛先が「pq-seller-assessment@amazon.co.jp」から連絡がくると言われています。

 

私も送信済のメールを確認してみるとpq~~というメールアドレスだったので、セラーのテスト系の真贋調査であったんだなと解釈しています。

 

どんなメールが来たか?どんな商品にきたか?

 

来たメールの原文です。商品名だけを〇〇などにして伏せています。

 

同商品の別バーションで計2つが真贋調査になりました。(のちにすぐもう1つ真贋調査になりました。)イメージでいえば、あるTシャツのLとMのようなものです。

 

※Tシャツを販売していたわけではありません。あくまでイメージです。

 

平素はAmazon.co.jpをご利用いただき、誠にありがとうございます。

Amazonでは、当サイトで販売する商品の信頼性を確保するため、以下に挙げた ASIN につきまして、出品者様の在庫の審査手続きを行っております。出品者様の商品は引き続き出品中ですが、審査を完了するために、ご協力をよろしくお願いいたします。

ASIN:××××
商品名:〇〇〇

ASIN:△△△
商品名:□□□

お手数ですが、本日より7日以内に、下記資料をご提出いただけますようお願いいたします。
–仕入れ先から発行された、発行日から365日以内の請求書、または領収書の写し。これらは、同一期間中の出品者様の販売数と対応している必要があります。
–仕入れ先の連絡先情報(名前、電話番号、住所、ウェブサイトを含めてください)。

ファイル形式は.pdf、.jpg、.png、.gifで送信してください。これらの書類は、改訂されていない、正規の資料である必要があります。Amazonから仕入れ先に連絡し、提出書類について確認させていただく場合がございますのでご了承ください。価格情報は削除することができますが、書類のそれ以外の部分は明示されている必要があります。当サイトではお客様の仕入れ先情報の秘密保持に常に努めております。

本日より7日以内に資料をご提出いただけなかった場合、もしくは提出いただいた資料が不十分であると判断された場合には、本件商品の出品がキャンセルされる場合がございますのでご了承ください。

出典:アマゾンアカウントスペシャルリスト

 

求められているのは

①請求書・領収書

②仕入れ先の情報

だけでした。

 

セラーフォーラムでみるかぎりだと2020年~2021年の真贋調査だとこれらに加えて、ブランド所有者からの許可書も求められることが多いようですが、この当時はありませんでした。

 

アクション①:WEBの明細をスクショでとって送りアウト。

 

 

私が当時販売していたのは「その店でしか売っていないもの」をネットで購入してアマゾンで販売していました。

 

真贋調査になった商品はネット購入しているので購入明細はWEB上に記録がありました。

 

WEBの購入明細をスマホカメラにとって提出しました。速攻でクリアしてやろうと真贋調査のメールをもらってから1時間以内に返信しました。(これでクリアできると思っている当時がおそろしい・・。)

 

がしかしアウトになり、仕入れ先から領収書・請求書をもらうに指示されました。

 

アクション②:仕入れ先からEメールで領収書をもらって提出してアウトで終了。

 

そこで仕入れ先と連絡をとり、領収書を発行してもらうことになりました。

 

数日後が仕入れ先からEメールで領収書が送られてきました。

 

宛名が空欄になっており、印刷してご自身で宛名を書いてくださいとメッセージつきでした。

 

「こんなんで大丈夫か?」と当時かぎりなく素人の私でも直感的に微妙と思ったのを覚えています。

※たぶん、仕入れ先のやり取りをしていた人が新入社員みたいな経験のない人だったんだろうと思われます。

 

が、仕入れ先のメールのアドレスが入ったまま、領収書をもらうまでのEメールのやり取りのラリーを含めたまま送れば一切加工していない状態と理解してもらえるだろうと勝手に解釈して領収書を再提出しました。

 

「何か指摘されたら、それにそって訂正すればいいや」くらいに思っていたら、交渉余地なく、アウトになる下記メールをもらいました。

 

平素はAmazon.co.jpをご利用いただき、誠にありがとうございます。

出品者様よりご提示いただきました下記商品情報を確認した結果、出品を許可できないと判断いたしました。

ASIN:××××
商品名:〇〇〇

ASIN:△△△
商品名:□□□

当該商品を再度出品されるようなことはお控えいただくようお願いいたします。出品者様の商品についてさらに問題に関する連絡が寄せられた場合には、直ちにアカウントを閉鎖させていただくことがあります。

なお、この件について他のいかなる問題に関するEメールを送信いただいても、返信できない場合がございますのでご了承ください。

出典:アカウントスペシャリスト

 

この後も、食らいついてメールを送り続ける人もいるみたいですが、私はこのメールをもらって終了でこれ以上交渉の余地なしと判断しました。

 

本当にびっくりする結果となりました。領収書のやりとりよりも以下のことで驚きました。

 

「そこでしか買えない商品」を買って、そこからもらった領収書をだしたのにアウトになったからです。

 

特にこれからアマゾンで稼ごうと脱サラして起業した直前だったので、お先真っ暗になったのを覚えています。

 

↓その当時の記事です。

 

失敗した理由①:アカスぺが会話(親身にサポート)をしてくれると思っていたこと

 

交渉が終了するまでに4回~5回メールのやり取りをしましたが、アカウントスペシャリストとは会話一切成り立ちませんでした。

 

出品を停止する・アカウントを停止・閉鎖するという重要事項であれば、アカウントスペシャリストがしっかり意見をきいて対応してくれるはずと思っていました。

 

現に最後のメールのやり取りで、Eメールでダメなら、「Eメールじゃダメですよ。もらい直してください」というメールが来るものを思っていました。

 

が、そんなあまくなく、仕入れ先に不完全の領収書をもらって提出したら、即アウトで交渉打ち切りになりました。

 

初心者の方だとこのアカウントスペシャリストの塩対応にキレてアカウント閉鎖になる人が多い傾向です。

 

要は、「アマゾンが何をすればいいか?教えてくれないから対応できない!」というスタンスだと真贋調査はアウトになるということです。

 

失敗した理由②領収書に対する正確な理解していなかった。

 

領収書には正式な書き方があるのをご存じでしょうか?

 

もらう方だけに限らず、領収書を発行する方も領収書の正式な書き方を知らない人が多い印象を受けます。

 

「領収書ください!といってもらえばおk」と思っている人が多いと思います。

 

 

がそれだと正式には無効になります。

 

消費税の課税業者(売上1000万以上)であれば正式な領収書がないと、ざっくり8%税金が多く取られることになります。(必ずではなく、ざっくりのイメージです。)

 

消費税の課税業者だと正式な領収書(アマゾンの真贋調査をクリアできる領収書)があって当たり前なわけです。

 

私は、その事実に2019年になって自分が消費税の課税業者になって初めて理解できました。

 

要はビジネスで使う正式な領収書のもらい方を知らなかったということです。

 

そのため、正規品を正規ルートから購入しても「不正確な領収書」しかもらうことができず、真贋調査にアウトになったのだと理解しました。

 

まとめ

 

消費税の課税業者(売上1000万以上)であれば、前提として正式な領収書をもらう知識があり、実際にもらっています。

 

よって真贋調査になっても、領収書・請求書でひっかかってアウトになることはほぼ0だと思います。

 

がメルカリの延長の感覚でアマゾンを利用したりする人にとっては、領収書を正確にもらう必要があることなど気がつかないため苦戦すると思います。(私がそうでした。)

 

加えて、ビジネス経験がない初心者だと学校教育の弊害で「教えてもらわないから、できなくてもしょうがない」という考えが染みついている傾向があります。

 

その場合にアカウントスペシャリストと会社が通じないとなると、どうにもできなくなってしまうで詰んでしまうと思われます。

 

 

この記事を書いている人 - WRITER -

Comment

  1. 安東 より:

    これと同じ症状が今きているのですが、解決する方法はありませんか?

  2. […] 要ご対応:出品調査のご連絡が来たときの対応・結果~体験編~ […]

- Comments -

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です